私の何がイケないの？

staff　2012/03/22

先日、今夜放送の、TBSテレビの番組で
タトゥーレーザー除去の前・後の写真を探していて
使用させていただくことは可能でしょうか？　と
担当者から、問い合わせが診療中にありました。
切除とレーザーの種類が2種類あり、・・・写真を探しています・・・との事でしたが、
レーザーといっても、未だにCO2レーザーで、削っているクリニックもあり、
（ほぼ100パーセント瘢痕になります。）
脱毛用のレーザーで、テスト照射をしている大学病院もあり、
テレビの影響力を考えると、きちんと説明されていないと混同されるので
難しいですよと、お答えしました。
（東京美容皮膚科クリニックの治療が、スタンダードではないのです。）
患者さんのモニターの同意をいただいている写真は、経過も含め
3000枚以上、電子カルテの中に、ありますが、TVで使用される場合は、
当然、患者さんに、許可をいただく必要がありますし・・・。
僕は、QスイッチYAGレーザーで、主に治療をしていますが、
（波長を変えたり、深達度を変えたり、イロイロ工夫しています。）
明るい色は、完全には消える約束はできません。
（切除に適していると判断した場合、切除を勧めます。）
黒や紺の薄い色は、ほぼ傷を残さず消えます。
この手のTATOO,入れ墨に切除を第一選択で勧めるクリニックがありますが、
馬鹿げています。
色素が入っている皮膚は、それ自体生きているわけで、。
範囲が広いと、切除後、突っ張ったり、知覚鈍麻が生じるわけです。
1対1対応は、できません。
就職までに、社員旅行までに、披露宴までに。
患者さんのバックグラウンドもあります。
奴隷という漢字を彫っている人もいます。
根性焼きを隠す為に、入れている人もいます。
あまり、ひどいものは場所にもより、切除を勧めます。
料金的にも、5回でいくら。（普通、遊びでいれたものでないと、5回では治療は終了しません。）
1発300円・840円
ビデオをみれば分かりますが1秒間に10ショットくらい照射できます。
セカンドオピニオンを、聞きに来る患者さんに話を聞くと
東京美容皮膚科クリニックの3倍以上は、見積りを出されています。
治療間隔は、3ヶ月～6ヵ月に1回というクリニックも多いですが、
経過で、色素沈着が強くなければ、月に1度の来院が
患者さんの通院のペースを考えると適していると僕は思います。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
治療前に、麻酔のテープをお渡ししているので、
以下の写真の赤やピンク・テープによるシワは、
無視してください。↓↓↓
①
001aaaaa-thumb-300×225-2409.jpg
2回照射後、1ヶ月　治療終了
こういうものは、1，2回で消えます。
001aaaaaaa-thumb-300×225-2411.jpg
②
001CA91EC1V-thumb-300×225-2401.jpg
9回照射後、1ヶ月　10回目照射前
あと、3回程かかります。
001CAHSI96H-thumb-300×225-2403.jpg
③
002CAC5POUR-thumb-300×225-2405.jpg
8回照射後、1ヶ月　9回目照射前
赤みは麻酔のテープのせいで、普段ありません。ほぼ終了
001CARS1RH3-thumb-300×225-2407.jpg
④
002CAOIGUE4-thumb-300×225-2397.jpg
11回照射　12回目照射前
深い部位は、深達度を変えて照射していきます。
白抜けしている部位はレーザー治療終了後
数ヶ月で色素沈着が軽快するとともに
目立たなくなっていきます。
後頸部の、長方形に入っているものを
きれいに切除する自信は僕にはありません。
001CAFODJGJ-thumb-300×225-2399.jpg
今日も、以下のNEWSがでてましたが、
主旨は、分かるけれども、
入れ墨を入れている事を隠している人を、見つけたところで、
治療も含めて、どうするのでしょう。
大阪市の児童福祉施設職員が子どもに入れ墨を見せて停職処分になるなど、市職員に不祥事が相次いでいることを受け、
市の服務規律刷新プロジェクトチーム（委員長＝橋下徹市長）が２１日、発足した。
初会合では、入れ墨の有無などについて全庁調査を行うことを決めた。
チームは、職員が覚醒剤の使用容疑で逮捕された水道局や、全面禁煙の地下鉄駅構内での喫煙が明らかになった交通局などの幹部らで構成。
橋下市長は「公務員の職場で入れ墨が合うか、誰が考えてもわかる。ダメなものはダメという雰囲気が欠けている」と指摘し、
「僕はやるといったらとことんまでやる」と、不祥事根絶に意欲を示した。
チームは入れ墨以外にも、勤務時間中の喫煙やマイカー通勤など禁止事項に関する実態を調査。
このほか、弁護士ら第三者委員が不祥事の実態解明に当たる調査チームも新設する。